東京新聞他、複数のメディアにて副代表土屋のコメントが掲載されました。

・思わぬ妊娠「悩み抱えないで」（以下、本文からコメント該当箇所抜粋）

想定外の妊娠や貧困の問題を抱える「特定妊婦」に当たる女性は多い。自治体などに登録され国が把握する支援対象は5年ほど前に約8300人に上り、日本財団（東京）による別の調査では援助を担う18団体を抽出しただけで2022年度に計1万848人が相談していた。
（中略）
調査に応じたNPO法人ピッコラーレ（東京）は、相談業務を受託する千葉県で昨年12月までの6年間、2700人以上に助言したり医療機関につないだりした。
土屋麻由美副代表は「妊娠で収入や居場所、人間関係を失うなど、切実な事情で隠さざるを得ない人もいる。周囲に話せなければ、私たちのような存在を頼ってほしい」と語る。